1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
プロ野球予算、親会社の広告費で赤字補填は過去の話 華やかな世界の“裏側”を教えます
【Q】 いよいよ開幕したプロ野球。前回のコラムでは、球団と本拠地球場の契約内容によって、予算も大きく変わることを説明してもらった。では、具体的にプロ野球チームの予算はどのようになっているのでしょうか？
【A】 一般企業と同じように、球団を運営する会社にも当然、年度予算があります。ただ、普通の企業と大きく違うのは、人件費、とりわけ選手年俸の比重が非常に大きいことです。現在、一般企業の人件費は、業種差はあるものの、予算に占める割合が13％前後というのが一つの目安とされています。野球は、選手そのものが商品価値の中核ですから、ここがまったく違ってきます。
しかも、その割合は球団によってかなり違います。たとえばソフトバンクは、球団の保有だけでなく、みずほPayPayドーム福岡や隣接する複合エンターテインメント施設の運営まで手がけています。事業の裾野が広い分、売り上げ全体に占める選手年俸の割合は相対的に下がりやすい。一方で、神宮球場で主催試合を開催するヤクルトのように、球場を借りて興行する球団は、事業規模が比較的コンパクトになりやすく、同じ年俸総額でも売り上げに対する比率は高く見えます。ソフトバンクでは2割前後、球場を借りる球団では5割近い、というのが私の実感です。
