1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
「弱くても黒字にできる」楽天が覆した常識…プロ野球で冠試合が激増したワケ
【Q】近年は12球団のほぼすべての試合で「〇〇デー」など協賛がついています。昔に比べて協賛試合が増えたきっかけは何でしょうか？
【A】 大きな転換点は、2004年の球界再編です。近鉄とオリックスの合併に端を発した騒動は、プロ野球の信用だけでなく、「球団はどう稼ぐのか」を根本から問い直しました。各球団がスポーツビジネスに本気で向き合い始めたのは、ここからです。
もちろん、協賛試合は以前からありました。ダイエーは親会社の取引先や納入業者を対象に冠試合を組み、04年に北海道へ移転した日本ハムも、地域定着のため地元企業との協賛を開拓していました。
ただ、当時は「プロ野球は試合と選手の魅力でチケットを売るもの。それ以外で儲けるのは邪道」という空気がまだ強かった。特にセ・リーグは、巨人、阪神戦なら放っておいても客が入る。広告営業も代理店任せが多く、球団が自ら権利を細かく切り分け、商品化する発想は弱かったのです。
いまのようにファンクラブIDで来場履歴を管理し、SNSの反応やキャンペーンの応募数を測れる時代でもありません。イベントを増やしても、「手間の割に何が効いたのか分からない」となりがちでした。
