小林至桜美林大学教授
1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
「弱くても黒字にできる」楽天が覆した常識…プロ野球で冠試合が激増したワケ
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球場を借りて野球をするだけではなく、試合から派生する権利を自ら商品化する。スポーツ興行とは、グラウンドの中だけでなく、その周囲にある権利を収益に変えるビジネスだという理解が広がったのです。
改革を先導したのは、巨人、阪神というドル箱カードを持たないパ・リーグでした。ソフトバンク、楽天というIT企業の参入で、営業の内製化、顧客データの活用、球場のエンタメ化が加速しました。セ・リーグも追随し、11年オフのDeNA参入で流れは決定的になったと言っていいでしょう。
球団差はありますが、中日は25年、バンテリンドームでの公式戦70試合中63試合をスポンサーゲームとして実施しています。もはや協賛試合は、空いている日程に社名を載せるものではありません。単発の商品であると同時に、年間スポンサー契約の「晴れ舞台」として、一日を丸ごと商品化する仕組みです。
次回は、その値段と権利の中身を見ていきます。
