TOKIO国分太一「コンプラ違反」秘匿も次々に“セパ報道”で窮地に…復帰は極めて困難な道のりに
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「株式会社TOKIOとして旧ジャニーズ事務所で社内独立を果たし、副社長として福島県の復興にも熱心に取り組んできたことが評価されるなど好感度が高いだけに、関係者のプライバシーを侵さない範囲で疑惑について自ら説明しない限り、今後すんなり復帰ができるとは思えません。元メンバーの山口達也氏が未成年女性へのわいせつ事案で契約解除された際に厳しい言葉を投げかけていただけに、自分だけダンマリというわけにはいかないでしょう。一部では株式会社TOKIOからの解雇も囁かれ始めています」（スポーツ紙記者）
国分の無期限活動停止で、番組やCMの放送中止、差し止めのほか、自身が発案した福島県西郷村のプロジェクト事業『TOKIO-BA』の無期限休園など、各方面に影響が及ぶ中、株式会社TOKIO社長の城島茂（54）、副社長の松岡昌宏（48）のほか事務所スタッフが事後処理に追われているという。しかし、その際の説明でも事案の詳細が明らかにされることはないとのこと。
■日テレ「コンプライアンス憲章」の中身
秘匿されたコンプラ違反の中身について、週刊誌媒体を中心に報じられ始めているのが、スタッフへの“暴力的な言動”“卑猥な写真の要求”など過去のハラスメント行為について。実際のところ、日テレの福田社長は、“刑法に当たらない”“暴力団などの反社がらみでない”としつつも、日テレのコンプライアンス憲章に抵触する「深刻な事態」であったと話している。
