元帝人広報部長が直言「役員目指すなら広報力を磨きなさい」

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 部下に責任を押し付けた理研の野依良治理事長と朝日新聞の木村伊量社長は、謝罪会見の典型的な悪例だ。古くは「私は寝てないんだ」と言って会社を潰した社長もいた。不祥事を起こした際の情報開示は、「会社の浮沈のカギを握る」。こう言うのは、元帝人広報部長で「会社を救う広報とは何か」(彩流社)の著者である萩原誠氏(69=経営倫理実践研究センター主任研究員)だ。

 萩原氏は京大法学部卒後、帝人に入社。マーケティング部長、広報部長、調査役などを歴任。広報部長時代に起きたのが、オウム真理教の「TBSビデオ問題」(96年)だった。

「その頃、帝人は問題の『スペースJ』を共同提供していました。私は番組を降りるべきか社長に一任されましたが、当時は新米部長で、他社に人脈もない。他のスポンサー企業がどう対応するのか相談しに行こう…という矢先に番組は打ち切りになり、ほっとした記憶があります。最近もドラマ『明日、ママがいない』のCM打ち切り問題がありました。私が経験したあの頃と違って、ツイッターあたりでクレームをつけられるとスポンサー企業はひとたまりもありません」

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