【地震の新常識 後編】大地震でも「避難所に行かない」が正解の場合も…自宅で7日間を乗り切る「在宅避難」の備え
非常時に初めて使うサービスだけに頼らず、普段から家族や知人との連絡に使っているツールを活用する。電話がつながりにくくても、インターネットを利用したメッセージなら送れる場合がある。
スマートフォンは安否確認だけでなく、災害情報を得る道具にもなる。
「NHKの防災関連アプリや『Yahoo!防災速報』、気象庁の『キキクル』などを利用すれば、地震だけでなく大雨や洪水、土砂災害などの情報も確認できます」(阿部氏)
ただし、スマホも電池が切れれば使えない。停電に備え、モバイルバッテリーなどの電源確保も必要だ。
住宅の耐震化、家具の固定、水や食料、電源、情報収集や安否確認の手段を整えておけば、自宅も災害を乗り切るための重要な拠点になる。
◇ ◇ ◇
阪神大震災以降、火災原因も変わってきている? ●関連記事【地震の新常識 前編】「地震!火を消せ」はなぜ変わった? いま警戒すべき“新たな火元”…もあわせて読みたい。


















