西友、イトーヨーカドー…食品スーパーのネット競争が加速、市場規模は約3兆円に

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　各地で食品スーパー事業者が運営するネットスーパーの開設が相次ぐ。

　北海道・東北地盤の「イトーチェーン」は5月、アマゾン内で「イトーチェーンネットスーパー」を開設した。6月には富山地盤の「アルビス」も参入。従来の来店受け取り型サービスを終了し、配送型に切り替えた。

「ネットスーパーは自粛期間中に利用者が増え、子育て世帯や、重い荷物が運べない高齢者に支持されるようになった。配送料の相場は最大でも500円程度で、店舗までの移動費を考えると負担は小さい。大手がやっている以上、地場のチェーンも参入せざるを得ない」と流通関係者は話す。

　先手といわれるのが西友だ。同社は2000年に参入、店舗から商品を配送する“店舗型”のサービスを始めた。当初は本格的な普及に至らなかったが、現在では楽天全国スーパー内の「西友ネットスーパー」として運営し、利用者は増えているという。

　イトーヨーカドーは01年に店舗型で参入。本体の経営難が続く中で今年2月にサービスを終了したが、スタートアップ企業のONIGOと手を組み、再参入を果たした。