有森隆ジャーナリスト
３０年余、全国紙で経済記者。豊富な人脈を生かし、取材・執筆活動中。「カルロス・ゴーン『経営神話』の自壊」（「月刊現代」２００４年９月号）、「Ｃ・ゴーン『植民地・日産』の次の獲物（ターゲット）」（同０９年１月号＝最終号）などを執筆。ゴーン会長の欺瞞性を鋭い筆致でえぐり出した。この仕事ぶりが、今、再び脚光を浴びている。
ネットバブル崩壊<下>大暴落の引き金を引いた「光通信」株
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ソフトバンクの孫正義と光通信の重田康光の２人の社長に、株式上場を目指す若手ベンチャー起業家たちは憧れた。
携帯電話の販売会社、光通信の株価の急騰が重田に巨万の富をもたらした。１９９９年の東証１部銘柄の年間株式ランキングで、光通信が上位を独占した。
株価２１万６０００円は額面５０円の銘柄の株価でトップ。値上がり率も１位。時価総額６兆３４１９億円は並み居る日本のビッグビジネスを押しのけ、堂々の１０位に輝いた。
重田は光通信株式を本人名義で６１７万３０００株（発行済み株式の２０・８％）、資産管理会社の光パワー名義で１４１９万６０００株（同４７・８％）持っていた。保有株が１年間で、およそ４０倍に高騰した。
２０００年１月２７日付の豪州の新聞「ジ・オーストラリアン（ビジネス）」に掲載された００年版の「アジアの長者１００人」で、孫（推定資産３８０億ドル＝約４兆円＝当時の為替換算）に次いで、重田が第２位にランクインした。資産は３００億ドル（同約３兆１５００億円）だった。
