トランプも延期論を 東京五輪に燻る“日中同年開催”の思惑

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「無観客での開催はあり得ない。1年延期していいかもしれない」

 トランプ米大統領が13日、東京五輪開催の「1年延期」に言及したことを受け、五輪関係者らの間に衝撃が広がっている。トランプが五輪開催の是非について発言したのは初めて。やはり東京五輪は延期されるのか。“延期論”が高まる中、政治的思惑もあって、“日中同年開催”が浮上しているという。

 トランプの発言をめぐり、日本国内では「中止という選択肢はない」(小池百合子都知事)と相変わらず強硬論一色だが、IOC(国際オリンピック委員会)のバッハ会長は「中止や延期はWHO(世界保健機関)の勧告に従う」と開催判断を事実上丸投げした。スポーツジャーナリストの谷口源太郎氏がこう言う。

「バッハ会長は『WHOは中止勧告まで踏み込まない』と高をくくっているのではないか。IOCはWHOが『パンデミック宣言』を出した時点で、開催の是非を主体的に決めるべきでした。感染が拡大している状況で、開催を強行するのは非人道的です」

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