五輪で商売をしてきた大新聞が「五輪重視」に釘さすあざとさ

銀座で行われたロンドン五輪メダリストパレード（Ｃ）日刊ゲンダイ

　スポーツマスコミのおかしさはメダル予想だけではない。本来なら、五輪に群がる政治家、企業群、金の流れなどを厳しく監視しなければならないのに、東京に五輪招致が決まってから、「２０年の祭典」に向かって一直線だ。

　ビジネス評論家の菅野宏三氏がこう語る。

「経済界にとって東京五輪は、またとないビッグなビジネスチャンスです。テレビや新聞がマイナスイメージの報道などしようものなら、おもしろくないと思う企業も少なくないはずです。メディアは批判的な記事を書いてスポンサー離れを恐れているのではないか」

　東京五輪で世界３位以内の金メダル（２５～３０個）を目指す日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、１５年度から五輪開催年までの６年間で１０００億円の選手強化費が必要という。国の借金が１０００兆円を超えているのに狂気の沙汰だ。

　一方で、都内には親子でキャッチボールをする場所さえ少ないのが現状だ。錦織圭の活躍に刺激を受けてテニスラケットを買っても、都内のコートは激しい争奪戦が繰り広げられている。