五輪で商売をしてきた大新聞が「五輪重視」に釘さすあざとさ

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 旗を振っているのは自分たちではないか。

 今年10月、スポーツに関する施策を総合的に推進するスポーツ庁が発足する。すでに初代長官の候補には、日本サッカー協会最高顧問の川淵三郎氏(78)や84年ロス五輪柔道無差別級金メダルの山下泰裕氏(57)らの名前がマスコミに取り沙汰されている。国際大会での経験が豊富な競技団体のトップなどもリストアップし、下村文科相が夏までに人選を行うようだ。

 スポーツ庁については、朝日と毎日がくしくも17日付の社説で意見を述べている。

 朝日は「五輪庁で終わらせるな」と題し、五輪の強化費ばかりに予算を使うのではなく、「障害者スポーツを含め幅広い国民がスポーツに親しめる環境づくりが理想の姿。バランスが大切だ」という。

 毎日は、「五輪後見据えた施策を」という見出しで、「誰もが楽しめるスポーツ環境の整備も重要で、トップスポーツを強化するためだけの組織にしてはならない……20年東京五輪はゴールではない。競技力の向上を図りつつ、五輪後を見据え、日本スポーツ界の土台を固めることが重要だ」と論じている。

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