東京五輪メダルが重圧に 日本でアスリート犯罪続出の恐れ

リオの壮行会では「表彰台で国歌を」と念押しした森喜朗五輪組織委会長（Ｃ）共同通信社

　悪意がないことから、過失にとどまるとして数カ月の資格停止処分になる見通しだが、２０１４年のソチ五輪では、「地元」ロシアが国家ぐるみでドーピングを隠蔽。現段階で失格者４３人、メダルは３３個中１３個が剥奪された。もはや日本も他人事ではない。

　元ＪＯＣ職員でスポーツコンサルタントの春日良一氏は「カヌーの件でいえば、競技団体自体が成熟していないことが、事件が起きた一因」と言って続ける。

「日本はドーピングに対する意識も未熟です。だから不注意による薬物違反が多い。でも、それは世界では通用しません。国家ぐるみでドーピングをしたロシアは、知識とテクノロジーのレベルが日本とはケタ違いに高い。だからこそあれだけ大規模な不正ができたのです。それは『負の知識』『負の財産』ですが、これまで性善説を唱えてきた日本にはそれがない。組織的なドーピング違反の可能性は低いでしょうが、一方で、知識や技術が未熟なゆえに『この時期なら大丈夫じゃないか』と使ってしまったりする選手がいるかもしれない」

　ＪＡＤＡ（日本アンチ・ドーピング機構＝２００１年設立）の報告によると、風邪薬や市販薬を服用したことで陽性反応が出る「うっかりドーピング」は少なくない。一方で、ロシアのように筋力増強や持久力向上など、競技力向上目的の摂取はごくわずかだった。