使い道明確に…バド奥原の問題提言で露呈した悪しき慣習

「選手は知る権利があるのでは？」（奥原希望選手）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　今は競技団体などにさまざまな助成金が出ており、「監視」の目も厳しくなっている。それでも０６年には日本スケート連盟が取引先に水増し請求させた不正経理や利益誘導が発覚。１３年は日本フェンシング協会が滞在費の水増し請求や全日本柔道連盟の指導者向けの助成金の不正受給（２７人総額３６２０万円）が第三者委員会により公表された。

　１８年には日本ボクシング連盟が五輪強化選手に支給された助成金を不適切使用などを指摘され会長が辞任。全日本テコンドー協会は補助金の一部が金原会長に渡っていたことが判明するなど、この手の話は枚挙にいとまがない。

「多くの競技団体は一部の幹部が組織を牛耳り、運営もドンブリ勘定でやってきた悪しき慣習が残っている。人からお金を集めて、どう使ったかを報告しないで済ませていること自体、おかしな話。それに気がついていない人に組織を動かす資格はない」（前出の津田氏）

　日本のバドミントンは世界でトップレベルでも、統括団体は三流ということか。