使い道明確に…バド奥原の問題提言で露呈した悪しき慣習

「選手は知る権利があるのでは？」（奥原希望選手）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　その主張はもっともだ。

　バドミントン女子シングルスで２０１６年リオ五輪銅メダルの奥原希望（２５）が５月１７日、ツイッターで「（ツアー賞金の）１０％を協会に納めることになっている」と明かし、「そろそろその使い道を選手は知る権利があるのでは？　また上限を決めてもいいのではないでしょうか？　皆さんどう思いますか？」と問題提起した。

　奥原は賞金の一部を取られることに文句があるのではない。使い道を明確にして欲しいと言ってるのだ。

　これに対し、日本バドミントン協会の銭谷欽治専務理事は３０日、「我々としては１０％を公益財団法人として外部監査法人にも監査を受け、正当な使い方をしている。日本代表にフィードバックしている。一部はジュニアの指導の強化資金としてあてがっている。今後は合宿などで個別対応でも丁寧な説明をしていこうと考えている」と語ったが、この説明で選手は納得するのだろうか。スポーツジャーナリストの津田俊樹氏（国士舘大政経学部非常勤講師）が言う。

「協会幹部は監査を受けているというが、それはお金の使い道を知らせない理由にはなりません。やましいことがないというなら、使途の詳細を報告すればいいこと。『きちんと金を使っている。選手がつべこべ言うな』と思っているのなら大きな間違いです。バドミントンは大会の賞金も高くなってきたが、協会のあり方というか、幹部の頭はその速度についていけていない印象がある」