１９５６年青森県生まれ。上智大卒。集英社入社後、今はなきＰＬＡＹＢＯＹ日本版のスポーツ担当として、日本で活躍する元大リーガーらと交流、米国での現地取材も頻繁に行いアメリカ野球やスポーツビジネスへの造詣を深める。集英社退社後は、各媒体に大リーグ関連の記事を寄稿。04年から毎年執筆している「完全メジャーリーグ選手名鑑」は日本人大リーガーにも愛読者が多い。
分配金バブルが引き起こす球団経営者の「モラルハザード」
■弱くても年俸総額を抑える
オーナーには本来、チームを強くすることに積極的に投資する経営者責任がある。この２０年間、分配金の額はうなぎ上りで、チームがいくら弱くなっても年俸総額をとことん抑えた方が多くの利益が出るという現象が起きるようになった。その結果、チームが１００敗しても再建中の看板を隠れみのにして補強にカネを使わないオーナーが多数出現するようになったのだ。
こうした傾向は今後さらに強まる可能性がある。分配金の額が６割近くアップし、２０２２年以降は８０００万ドル（約８６億円）くらいになるからだ。ＭＬＢはすでに全国放映権料を販売している３社のうちＦОＸ、ターナーの２社と、２２年から放映権料を４５％アップする契約を締結。さらに２年後にはＤＡＺＮからも年間１億ドル（約１０７億円）のストリーム権料が入ってくるため、分配金が一気に増える。経営者責任を果たさず安易な利益をむさぼることに慣れたオーナーたちは、分配金が増えてもそれを補強に使うようなことはしないだろう。
サッカーのように成績不振チームが下部リーグに降格する制度があれば、経営者は弱体化を放置できないはずだが、ＭＬＢにはそれがない。目先の利益しか考えない鉄面皮オーナーの出現を防ぐには「１００敗を記録したチームは補強に１億ドル以上使わないといけない」といった具体的なルールを設ける必要があるだろう。
