永田宏長浜バイオ大学元教授、医事評論家
筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、KDDI研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
（2）医療用AIで何ができる？ 米国では実装化が進み、「医療用」開発も
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OpenAI社は今年1月に、アメリカ国内で「ChatGPT Health」を発表しました。米国では生成AIと、電子カルテやスマートウオッチの健康データなどを連携して利用することが法律的に認められています。そのためAIによる健康管理や、病気の予防・予兆の検出などに期待がかけられています。また、病院で受けた検査結果の解説や、医師の診断の説明などもAIがしてくれ、疑問があれば、医師への質問内容も考えてくれます。医療制度や医療保険（あくまでも米国内に限られますが）に関する質問にも答えてくれます。
一方、Google社は「Med-Gemini」を開発中です。最近のGoogleは、医学系の一流誌に立て続けに論文を発表しており、この分野に並々ならぬ関心を示しています。そのため研究者のあいだでは、Med-Geminiこそ医療用AIの本命という人も少なくありません。
AnthropicやxAIも、おそらく同様のAIの開発を進めているはずですし、無名のスタートアップが突然表舞台に躍り出てくることも十分に考えられます。
