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宅建士が指南 「訳あり物件」引っ越しでつかまない知恵

 近年、住宅トラブルはさまざまな形で表面化している。

 先の横浜市のマンション傾斜問題がいい例だ。古くは耐震偽装でモメた05年の姉歯事件。その後、06年には新築住宅着工件数が過去15年でピークになった。これらの物件は来年で築10年を迎える。新築住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で、完成引き渡しから10年間は保証の義務がある。その“期限切れ”が迫っているのだ。

 これだけではない。近隣住民の騒音トラブル、悪臭、共有スペースでの外国人のマナーなどを抱えた物件は、みな“訳あり物件”に含まれる。過去に自殺や殺人があった部屋などは言うまでもないだろう。万が一、“訳あり物件”をつかまされたら大変だ。一体、どうすればいいか。

「訳あり物件の見抜き方」(ポプラ新書)の著者・南野真宏氏に聞いた。

■事前に建築士と一緒に下見

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