キャンプバブルに浮かれすぎた？「スノーピーク」が99%減益で非上場化も…再編は波高し

スノーピーク本社（Ｃ）日刊ゲンダイ

　キャンプバブルを追い風に急成長したキャンプ用品大手のスノーピーク（本社・新潟県三条市）が上場廃止に追い込まれた。4月13日に米投資ファンドのベインキャピタルと実施したMBO（経営陣が参加する買収）が成立。6月に予定する臨時株主総会を経て、早ければ7月にも上場廃止となる。非上場化後はベインが55％、創業家が45％を保有する株主となる見通しで、山井太社長が引き続き経営にあたる。

　非上場化の引き金となったのは急激な業績悪化だ。スノーピークは、2012年12月期から22年12月期の10年間で、売上高の年平均成長率は24％、営業利益成長率は61％の高い伸びを記録した。特に新型コロナ感染拡大が本格化した20年12月期からは、キャンプブームに火がつき、21年12月期の売上高は対前年同期比53％増、営業利益は2.5倍となるなど、成長が加速した。

　しかし、ブームが沈静化した23年に業績が急激に悪化。事業拡大に伴う販管費や店舗の減損損失などが響き、23年12月期の連結純利益は前期比99.9％減の100万円に落ち込む惨憺たる決算となった。「株式の非公開化で経営の自由度を高め、国内事業を立て直すとともに海外事業を強化する」（スノーピーク）と説明されるが、「MBOによる非上場化は外資ファンド頼みの苦肉の策。リストラは不可避でしょう。他のアウトドアブランドも苦戦しているので再編含みの展開が予想されます」（メガバンク幹部）という。

　また、キャンプバブルが競合社を招き入れたことも誤算となった。「ワークマンがキャンプ初心者を狙った低価格帯のテントを投入したり、高価格帯の商品ではゼインアーツなどの小規模メーカーとの競合が激化している」（同）とされる。