機械寿命、安売り、後継不足…街の豆腐屋は再興できるか

かつては今のコンビニくらいあった（Ｃ）日刊ゲンダイ

　街で見かけるコンビニが、全て豆腐屋だったら――これは空想ではなく、現実にあった光景である。厚労省の調査によると１９６０年の豆腐製造事業所数は、５万１５９６あった。今年４月時点のコンビニは５万４８８２（日本フランチャイズチェーン協会発表）。ほぼ同数というわけだ。

　現在、豆腐事業者は約８０００（２０１４年度）とピークから大きく減っている。全国豆腐連合会の橋本一美理事はこう言う。

「ピークの６０年代に２０歳で豆腐屋を始めたとして、現在７０歳前後。重労働の豆腐製造はきついし、後継者がいない。また、機械も寿命を迎えていて、おカネをかけて機械を更新するなら閉めてしまおうということになる。豆腐の需要自体は落ちていないのですが、“売値”がねえ」

　豆腐単価の下落は深刻だ。総務省の家計調査によると、１丁当たりの消費者購入価格は２０年前は１００円を超えていたが、今は７０円前後だ。原料の大豆の国際相場は３割ほどアップしているのに、である。