プーチン大統領が“焼け太り”…中東情勢ドロ沼で米トランプ大統領に頼られ、ロシアの経済制裁緩和へシメシメ
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米国とイスラエルが仕掛けた対イラン軍事作戦は、やはり長期化の様相だ。トランプ大統領は9日（現地時間）、攻撃開始後初めて会見。「すぐに終わる」と早期終結の見通しを示したものの、極めて怪しい。同じ日に「イランがホルムズ海峡で石油の流通を妨げる行為に出た場合、これまでの20倍の力で報復する」とSNSに投稿するなど、発言は矛盾だらけだ。5年目に突入したウクライナ侵攻をめぐり、やり込められっぱなしのロシアのプーチン大統領を頼ったことも判明。出口が見えるわけがない。
トランプ大統領の言動に一貫性がないのは今に始まったことではないが、車社会の米国市民が敏感に反応する原油価格の高騰に泡を食っているのはアリアリだ。米原油先物は一時、1バレル=119ドルを突破。それで、対イラン作戦を「武力侵略」と断言するプーチン大統領との電話会談が米側の要請でセットされ、会見に至ったのが経緯である。
イランはロシアに自爆型ドローンや弾道ミサイルなどを供与し、ウクライナ侵攻を支援。ロシアは反撃するイランに米軍の位置情報を提供したと報じられた。両国は友好関係にあり、プーチン大統領は攻撃開始から1週間後、ペゼシュキアン大統領と電話会談して「さまざまなルート」での連絡継続で一致。殺害された最高指導者ハメネイ師の後継となった次男モジタバ師に対し、祝意と「揺るぎない支持」を表明してもいる。
