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JOCvs議連 五輪強化費1000億円めぐりバトル勃発

 醜い場外乱闘のゴングが鳴った。
 来春創設予定のスポーツ庁のあり方を議論する超党派のスポーツ議員連盟(麻生太郎会長)。そのプロジェクトチームが14日、「五輪選手の強化機能を日本オリンピック委員会(JOC)から切り離すべし!」という主張を文科省に提言する方針を固めた。

 これまで五輪選手の強化はJOCが中心となり、国とtotoを管理する日本スポーツ振興センター(JSC)から多額の強化費を受給。その後、各団体に配分していた。ところが、近年は柔道をはじめ、不正受給問題が頻発。プロジェクトチームの遠藤座長は「現状では(強化費の配分を)JOCに任せるのは難しい」と不信感もあらわに話した。

 これにJOC側は「我々には各団体との信頼関係と実績がある」と反論したが、強化費の不正受給をこうも許しているようでは説得力に欠ける。なるほど、スポーツ議連の言い分はもっともだろう。

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