スポーツ紙風に言えば、「東京五輪の野球復活に追い風」か。

　２０年東京五輪での復帰を目指す世界野球ソフトボール連盟が３日、キューバのフィデル・カストロ前国家評議会議長の息子、アントニオ・カストロ氏が復帰キャンペーンの国際大使を務めると発表した。

　２０年東京五輪では開催都市に追加種目の提案権が認められている。スポーツマスコミは野球とソフトボールの実施を当たり前のように報じているものの、東京にあるのはあくまでも追加種目の「提案権」。ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）に却下される可能性もあるわけで、肝心なのはＩＯＣの意向なのだ。

　ＩＯＣの委員が最も多いのはヨーロッパ。バッハ会長はドイツ人だ。しかし、カギを握るのは欧州より米国の意思だ。

　昨年５月、米国のテレビ局ＮＢＣは３２年まで６大会分の放映権を約７８００億円で購入した。五輪の収入のほぼ半分は放映権料といわれ、その大半を米ＮＢＣが拠出。協賛金の多くも米企業が捻出している。極端な言い方をすれば、五輪は米国のサイフなしに成り立たない。その米国が野球に関しては「五輪よりＷＢＣ」のスタンスを今も、そして今後も崩すつもりはない。