森会長が地方開催前向き発言 「東京五輪」は“名ばかり”加速

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「スモールオリンピック」は絵に描いた餅ということか。2020年東京五輪が、全国各地で開催される可能性があるからだ。

 19日、2日間にわたる国際オリンピック委員会(IOC)と東京五輪・パラリンピック組織委員会の大会準備状況を確認する事務折衝が終了。会議を終えて会見した組織委の森喜朗会長(元首相)は施設の建設コスト削減のため、バスケット、バドミントンなど4競技1種目の会場見直しをIOCに報告したと明かした。

 バスケットの会場はすでにさいたまスーパーアリーナ(さいたま市)を候補地に選定しているものの、今回の事務折衝に出席したIOC副会長のジョン・コーツ調整委員会委員長は「8キロ圏内にこだわるよりも既存施設の活用が重要。バスケの予選に関しては地方開催もあり得る。サッカーもそうだが、例えば大阪に持っていってはどうかと提案した」と発言。「キャパシティーも増えるし、チケットも売れて収入も増える」と金満主義のIOC幹部らしくソロバンをはじいた。

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