「商業五輪は限界にきている」相次ぐ招致撤退に識者断言

松野弘氏はスポーツアナリストでもある（Ｃ）日刊ゲンダイ

――巨額マネーといえば、故・サマランチ元ＩＯＣ会長は８０年代から、五輪の商業化で莫大な利益を生み出しましたね。

「五輪で最初にテレビ放映権が認められたのは１９６０年のローマ大会（１２０万ドル）でした。五輪の商業主義化がオープンにされたロス大会（８４年）では、テレビ放映権料は２億８７００万ドルへと高騰し、１２年ロンドン大会の総合放映権料は約４０億ドルにまで達しています。過剰な商業主義化路線が腐敗の温床になったことは確かです。こうした拝金主義的な商業五輪も限界に来ています」

■「スポーツ資本主義が存続する限り不正は続く」

――商業五輪で潤ってきたのはＩＯＣだけではありません。

「スポーツ・ビジネスが年間１１１兆円という途方もない巨大市場へと急成長した。その結果、スポーツをビジネス資本とし、豊富な資金力をもつ大手メーカーなどのスポーツ資本家が、資本の再生産を可能にする有名スポーツ選手（いわば、スポーツ労働者）を自由に操る、新しい社会経済システムとしての『スポーツ資本主義』を生み出したと考えられます。選手は五輪でメダルを取れば、契約メーカーなどから巨額の報酬を得られる。そのために、不正薬物に手を出す者が後を絶たないわけです」