“夏の甲子園”中止危機に追い打ち…延期できない2つの理由
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高野連が無観客での開催を視野に入れている夏の甲子園。開催を実現するにはまず、出場校を決める全国４７都道府県の夏季地方大会を予定通り開催する必要がある。
コロナ禍により、各高校は休校、活動休止を余儀なくされ、夏の高校総体（インターハイ）は中止が決定。高校野球では愛媛の弓削商船高専が自ら地方大会の出場辞退を申請した。全国では休校期間を延長する動きも出てきており、６月下旬から順次開幕する高校野球地方大会の開催が危ぶまれている。
こうした事態を受け、高校球界では夏季地方大会、甲子園大会の延期を求める意見も出ているのだが、とりわけ大都市圏では大会の日程変更は困難との指摘がある。昨年の地方大会に１８４校が参加した大阪府がその一つだ。昨年は７月６～２９日の約３週間、シティ信金スタジアムなど８球場で開催された。今年は７月１１～３０日の日程が組まれている。大阪府高野連幹部が言う。
「府内の球場は数多くの中学、大学、社会人と共有している。各球場の１年間の割り当ては例年、前年末に大枠を決め、年明けに若干の調整をした上で確保している。我々の準備期間を差し引いても、ある程度は開催可否を決定するタイミングを引き延ばせますが、各団体もコロナ禍の影響を受け、同じ条件下にある。球場の確保という問題だけでも、高校野球の都合だけで大会の日程を変更するのは、非常に難しいのです」
