ストライキの懸念も…新労使協定を巡る交渉が難航するカラクリと波紋

米大リーグ機構のマンフレッド・コミッショナー（左）と大リーグ選手会のクラーク専務理事（Ｃ）共同通信社

　確かに、21年10月5日時点で計12球団の年俸総額が1億ドル未満であったから、年俸総額の基準額の引き下げは、実情に即した措置という側面も持つ。しかし、現行の2億1000万ドルという年俸総額の上限を1億8000万ドルに引き下げるという案は、選手会にとっては年俸水準の引き下げにつながりかねない事態である。機構と経営陣が利益の確保に向けて大きく踏み出せるか、それとも選手会が選手たちの権利を守り抜けるか、今後の動向に注目が集まる。