プロアマを“人質”にした協会の傲慢ぶりで伝統ある大会が消滅危機…3年前から続く対立構造の根本

　今季ツアー開幕に合わせた日本女子プロゴルフ協会の肝いり新規プロジェクト「応援ゲームアプリ」がいまだにスタートできないトラブルはすでに取り上げた。

　しかし、協会の小林浩美会長の悩みのタネは、ゲームアプリよりも大会主催者からの主催権返上が思惑通りに進んでいないことだ。

　女子ツアーは協会主催大会（3試合）を除き、各大会を開催するスポンサー企業が試合の主催権を持っている。協会は大会に選手と競技員を派遣する公認団体に過ぎなかったが、2021年に協会は各主催者に対し、「25年から特別協賛会社になってもらい、大会冠料として4億円（当時）を協会に支払ってもらう」と提案。もちろん多くの主催者は主催権返上に何のメリットもなく反対の立場を表明して、3年前から根深い対立構造が続いている。

　その後も主催者との調整がうまくいかず、協会は当初計画より2年延期して27年からと“主催権問題”を先送りしたが、小林会長は「（主催者に）説明が足りなかった。反省する」としれっとしているという。

　だが、「（主催権についての）話し合いが十分に行われていない。2年延期についても、協会からは何の説明もない。冠料を3億5000万円にするという一方的な通達はあったが、どうしてその金額になったのかの根拠も明細も一切教えてくれない」（主催者）。

　説明が足りないのではなく、説明がないのだ。

　当初4億円とみられた冠料がいつのまにか3億5000万円に下がった理由も提示されないのだが、協会の体質、というより小林会長の「やり方」は昔から同じだ。

　手の内を明かさず、「協会は今後こうします」と一方的に宣言して