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日本は米国より深刻 映画が暴く「遺伝子組み換え」の落とし穴

 遺伝子組み換え問題は日本が一番深刻だった――。

 映画「パパ、遺伝子組み換えってなぁに?」が話題だ。3人の子どもを持つジェレミー・セイファート監督が、消費者目線で遺伝子組み換え市場シェア90%のモンサント本社や、ノルウェーにある種を保管する“種子銀行”の巨大な冷凍貯蔵庫などを取材している。

 米国には、遺伝子組み換え食品(GMO)の表示義務がないため、各州で表示義務を求める運動が活発だという。映画本編に日本は登場しないが、他人事ではない。日本はGMO表示制度に関して世界から大きく後れを取っている。しかも、今後、TPPに参加すれば貿易障壁として、いまの食品表示さえ撤廃される可能性があり、そうなれば、消費者は遺伝子組み換え食品かどうか、全く知ることができなくなってしまう。

「日本はTPPに参加するため、どんどん基準緩和しています。枯れ葉剤やジカンバなどの除草剤をかけても枯れない遺伝子組み換え大豆を米国より先に承認したのが、その一例です。米国からの要求に沿って動いていると思われても仕方ありません」

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