白藤香
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白藤香SPCコンサルティング(SPCCTOKYO)ラボ所長

海外市場における新事業戦略を企画逐行、数千億円規模の市場実績がある。

これから目指すは「専門職」 すると評価はシンプルになる

公開日: 更新日:

 近年、人材開発の専門家の間では、企業の「人員の収益分析」に関する悲観的な話が増えている。今、企業内に収益人材は何%いるのか、ご存じだろうか。

 かつては、上位2割が収益人材、中位6割が支える人材、下位2割がぶら下がり人材といわれ、2対6対2の比率を基軸にして、終身雇用の会社経営が行われてきた。

 しかし、弊社の調査では、近年は上位2割が1割以下、中位6割が4割、下位2割が5割へと「下振れ」がひどい。うち機能している人材は3割程度だ。そのため、下振れ企業は事業計画が何年も達成できず、赤字経営が続いている。上位1割以下の収益人材が経営を担っているため、日常が火の車だ。

 次世代の経営幹部候補も圧倒的に少ないため、大企業では経営者の成り手確保が困難になってきていると、人事戦略担当者からも聞いている。

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