【地震の新常識 前編】「地震！火を消せ」はなぜ変わった？ いま警戒すべき“新たな火元”
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同時に、ガスをめぐる安全技術も進歩した。東京ガスは1983年、地震やガス漏れ、異常なガス使用などを感知すると自動的にガスを遮断するマイコンメーターを開発。1988年には全戸への無償設置を始めた。
人間が揺れの中で火元まで走るのではなく、機器側でガスを遮断する。こうした安全装置の普及もあり、東京消防庁は1995年ごろから、HP掲載の「地震 その時10のポイント」の第一に「地震だ！ まず身の安全」を掲げている。
もちろん、火を放置していいという意味ではない。大きく揺れている間はまず自分の身を守り、火を消すのは揺れが収まり、安全を確認してからでいい。
そして現在、家庭内で電気を使う製品が格段に増え、リスクも変わってきた。代表的なのが「通電火災」。地震で停電した後、電気が復旧した際、転倒した電気ストーブや損傷した配線、壊れた電気製品などから出火するケースだ。
その対策として普及が進められているのが、一定以上の揺れを感知すると自動的に電気を遮断する「感震ブレーカー」だ。設置していない家庭でも、地震後に避難する場合、安全を確認した上でブレーカーを落としてから離れることが火災防止につながる。
