5G半導体デバイス手掛ける「台湾セミコンダクター」に注目
半導体業界は“夜明け前”(回復直前)といえるような状況にある。2020年後半には様相が一変するだろう。この背景には世界景気の底入れに加え、シリコンサイクルが浮上期に突入、5G(次世代通信網)、データセンター向けの需要が立ち上がってきたことなどがある。
中国製スマホ(特にファーウェイ)がアメリカの追加関税の対象にならなかったのも大きい。日本では電子部品・デバイスの在庫率が大幅に改善している。
台湾セミコンダクター(台湾積体電路製造=TSM)はNY市場に上場(ADR)、半導体業界における「炭鉱のカナリア」的な存在として知られている。すなわち、真っ先に良くなり、いち早く悪くなるのだ。現状はもちろん「良」である。
主要顧客はアップル、ファーウェイ(スマホ向け先端半導体)など。TSMはこれらの企業の動向を事前に知り得る立場にある。だからこそ、19年の150億ドル(約1兆6400億円)、20年には160億ドル(約1兆7500億円)を設備投資、研究開発に投じると明らかにしているのだろう。