杉村富生経済評論家
１９４９年熊本県生まれ。明治大学法学部卒業。軽妙な語り口と、分かりやすい経済・株価分析などに定評がある。ラジオＮＩＫＫＥＩ「ザ・マネー」にレギュラー出演。著書は「これから１０年 株で『１億』つくる！」（すばる舎）、「株長者が絶対にハズさない『売り』『買い』サインはこれだ！」（ビジネス社）など多数。
5G半導体デバイス手掛ける「台湾セミコンダクター」に注目
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半導体業界は“夜明け前”（回復直前）といえるような状況にある。２０２０年後半には様相が一変するだろう。この背景には世界景気の底入れに加え、シリコンサイクルが浮上期に突入、５Ｇ（次世代通信網）、データセンター向けの需要が立ち上がってきたことなどがある。
中国製スマホ（特にファーウェイ）がアメリカの追加関税の対象にならなかったのも大きい。日本では電子部品・デバイスの在庫率が大幅に改善している。
台湾セミコンダクター（台湾積体電路製造＝ＴＳＭ）はＮＹ市場に上場（ＡＤＲ）、半導体業界における「炭鉱のカナリア」的な存在として知られている。すなわち、真っ先に良くなり、いち早く悪くなるのだ。現状はもちろん「良」である。
主要顧客はアップル、ファーウェイ（スマホ向け先端半導体）など。ＴＳＭはこれらの企業の動向を事前に知り得る立場にある。だからこそ、１９年の１５０億ドル（約１兆６４００億円）、２０年には１６０億ドル（約１兆７５００億円）を設備投資、研究開発に投じると明らかにしているのだろう。
