１９５６年青森県生まれ。上智大卒。集英社入社後、今はなきＰＬＡＹＢＯＹ日本版のスポーツ担当として、日本で活躍する元大リーガーらと交流、米国での現地取材も頻繁に行いアメリカ野球やスポーツビジネスへの造詣を深める。集英社退社後は、各媒体に大リーグ関連の記事を寄稿。04年から毎年執筆している「完全メジャーリーグ選手名鑑」は日本人大リーガーにも愛読者が多い。
コロナ禍を利用した「マイナーリーガー大量解雇」の背景
しかし、メディアがアイスホッケー（ＮＨＬ）のマイナー最上位クラス（ＡＨＬ）の選手の最低保障年俸は野球のマイナー最上位クラス（３Ａ）の選手の４・３倍であることなどを引き合いに出してマイナー選手の惨状を報じたため、野球ファンの多くからＭＬＢの冷酷なやり方に批判が出た。そのためＭＬＢはマイナー選手の給与を上げざるを得なくなった。
■カネを生まないお荷物部門
もっとも、マンフレッドから見れば、マイナーリーグはカネを生まないお荷物部門でしかない。給料を上げる前に大幅削減を断行。２０１９年にはマイナー球団が約２４０球団あったが、２０年には１６２に削減され、さらに２１年には１２０まで減らされることになった。
その結果、２２州からマイナー球団が消滅した。野球は米国の国技であり、長い間、地方文化の一翼を担ってきた。そのため地域の反発は強く、そうした声を受けて米国議会では昨年１１月、１０６人の議員が連名でマンフレッドに再考を促す書簡を送付。当のコミッショナーは議会対策に多額の金を使ってきたことが功を奏し、反発を抑え切った。
大きな障害がなくなったことにより、現在はコロナ禍を都合よく利用してマイナーリーグで大量の首切りが進行しているのである。
