コロナ禍で収入減…プロ野球に「第二の再編」が押し寄せる
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結果的にセのオーナーを中心に減俸に反対する声が出て、選手の今季年俸は保証されることになった。球界関係者が言う。
「サッカーＪ１の入場料収入の割合は２０％程度。ＪリーグがＤＡＺＮと２０１７年から１２年総額２２３９億円の放映権契約を結んでおり、それらの分配金が収入の１０％以上を占めるクラブもある。米ＭＬＢも同様に、全米ネット局との放映権契約の分配金が１球団当たり、日本円で約５３億円ある。プロ野球も親会社の広告宣伝費や入場料頼みの体質を変えるべく、ＮＰＢが一括してＤＡＺＮなどと放映権契約を結ぶなど、新たな収益構造をつくる時期に来ている」
しかし、プロ野球ではそうした流れになる可能性は極めて低いという。
「巨人は２０１９年、ＤＡＺＮと年間２０億円といわれる契約を結び、今年から５年契約を更新。これによって、放映権の一括管理という仕組みはむしろ遠のいた。企業努力は大事ですが、巨人や阪神のように儲かっている球団は、共存共栄でプロ野球界に利益を還元する考えになかなかならない」（某球団営業担当）
球団格差が広がれば、三木谷オーナーが危惧するように「破綻→身売り」に発展する球団も出かねない。このままでは２００４年以来の球界再編は不可避だろう。
