鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
大谷翔平とドジャース「能登半島地震への素早い対応」が示す日米の文化の差異
公開日： 更新日：
米国には身近な公共施設から大学の研究基金まで、個人や企業の名前を冠した施設や機関が数えきれないほど存在する。
2008年の大統領選挙では民主党の候補だったバラク・オバマがインターネットを活用して250ドル（当時のレートで約2万7500円）以下の個人による小口の献金を広く集め、当選の原動力とした。
高額の寄付をすれば、寄付先の施設名や講座や奨学金に個人名や企業名が冠されるし、その名前が目立つように至る所に掲示され、紹介される。
政治の世界では高額の献金者はパーティーの際に献金をした相手と同じテーブルに座れたり、より密接な関係を築いたりすることも可能となる。
こうした寄付が社会活動の中に組み込まれていることを実感させるのが、事件や事故、あるいは災害が起きた際に著名人が寄付を行う光景だ。
これまでも米国ではハリケーンや大規模な山火事などの自然災害、あるいは学校での銃の乱射などの事件が起きると、被害者の支援などを目的として、俳優や歌手、スポーツ選手が50万ドル（約7250万円）、100万ドル（約1億4500万円）と高額の寄付をしている。
