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春日良一五輪アナリスト

長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」(メルマガ)を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/

プーチン大統領がパリ大会後に“独自世界規模大会開催”の絵空事…愛憎相半ばする五輪への思い

公開日: 更新日:

■1984年ロス五輪時にも…

 思い起こせば、80年モスクワ五輪ボイコットの報復として、84年ロス五輪への参加を拒否したソ連など社会主義国9カ国が開催したのも「フレンドシップゲームズ」と呼ばれた。ロス五輪と同時期の分散開催であったので約50カ国の参加で終わったが、今回はパリ五輪後にロシア1国で開催し、もっと多くの参加国を狙っている。各国五輪委員会などのスポーツルートは使えないため、政府代表を派遣するなど集中的な外交攻勢をしているという。

 しかし、プーチンの理想とする五輪をひもといていくと結局、政治的につながれる国家とのスポーツ親善大会を行うことになる。彼にとってスポーツは国家のものであり、国と国とが競い合うものだ。この発想である限り、スポーツで平和を築くという五輪理念は絵空事となる。

 オリンピック憲章では「オリンピック競技大会は、選手間の競争であり、国家間の競争ではない」。政治的に仲の良い国同士で競争したところで、生まれるものは日常的な幸福でしかないのではないか。思想も政治体制も経済的格差も宗教も違うもの同士が、スポーツという共通のルールの下に競い合うために集うからこそ、競争が「違いを超える」というムーブメントになり、それが友好親善につながる。それ故に国家が、その未来の親交を担う自国の選手を育てる土壌として意味を持つ。オリンピズムの肯定できるナショナリズムの唯一のあり方である。

 IOCは「スポーツの政治化」に警鐘を鳴らすが、このオリンピズムの機微を理解しないプーチンのフレンドシップゲームズは五輪を凌駕できない。そして、プーチンの五輪へのアンビバレンスも癒えないだろう。

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