春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
“ジレンマ”抱えるトランプ主導の「平和評議会」と「IOC」の決定的違い
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ミラノ・コルティナ冬季五輪を控え、平和評議会創設前日、世界中のメディアとの円卓会議に臨んだIOC会長コベントリーは現在の地政学的問題にどう対処するか問われた。彼女はオリンピックという舞台を守ることが重要であるとし、選手村をその実例とした。
「そこでは国籍、民族、宗教などあらゆる垣根を越えて、互いに尊重し、理解し、心で結ばれた生活を送れる。政治的にはIOCは無力だが、全五輪に全NOC代表参加がゴールだ」
パリ五輪ではパレスチナとイスラエルの選手が選手村で「平和にチャンスを！」のアピールをした。ミラノでも実行するだろう。トランプは国家元首として迎える2028年ロサンゼルス五輪に全てのNOCから選手が参加できるように全力を尽くすべきだ。それが独り善がりの平和評議会をつくるよりも世界平和実現への近道となるだろう。平和評議会創設に集まった国はたったの19カ国だ。 （つづく）
