１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
義妹との「不適切な関係」露呈…大リーグ選手会専務理事辞任の本当の理由と今後
何より、経営者側が導入を強く主張するサラリーキャップ制に強硬に反対してきたのがクラークだった。
クラークを失うことは、MLBPAにとっては労使交渉での不利益をもたらしかねない。
それでもクラークが辞任したのは、労使交渉が始まってから進退を判断するのでは遅すぎるからだ。
例えば、今後の連邦捜査の状況によってクラークが刑事事件で起訴された場合、被告であるクラークには移動に制約が生じ、労使交渉に参加できないといった事態になりかねない。あるいはクラークが自らの訴訟への対応を優先せざるを得なくなれば、労使交渉でMLBPA側が不利に立たされることになる。
もちろん、交渉の実務は交渉役が担当するとしても、組合員である選手たちの意見を集約し、最終的な決断を下すのが専務理事であることに変わりはない。
そのため、労使交渉が本格化する前にクラークが辞任したことは、今後の交渉を考えても、適切な対応であった。
新たに専務理事となったブルース・マイヤーは弁護士出身であり、クラークの下でMLBPAの副専務理事を務めていただけでなく、これまでにもNBAやNFLで労使問題に携わってきた。
今後の労使交渉では首席交渉役に就く予定であったから、サラリーキャップ制度に反対というクラーク体制の大枠を維持しつつ球団経営者たちとの交渉に臨むという点では、現実的な人選となる。
新指導部の下でMLBPAがどのように交渉を進めるか注目される。
