2020年までに南海トラフ地震 西日本の不吉予兆で学者警鐘

２０１６年の熊本地震では甚大な被害が（Ｃ）日刊ゲンダイ

「今年の４月から、愛知県東部や三重県南部、和歌山県南部などで地震が頻発しています。それらは、南海トラフ地震が近くなると起きる内陸直下型の地震です。政府が試算している発生確率８０％は『必ず起きる』に等しい数字ですが、南海トラフ地震が『３０年後』に起こると言っているわけではありません。だからこそ、明日にでも起こると思って、安全な避難場所と経路を日頃から確認しておくことが大切です」（高橋学氏）

　例えば、愛知に本拠を置く自動車メーカーのトヨタは、巨大地震対策に余念がない。トヨタは昨年１０月、南海トラフ地震などで太平洋側の港が被災した場合を想定し、代替の輸送ルート確保のために福井の敦賀港で実証実験を行っている。

　このように一部の企業が巨大地震に備えている一方、「政府や自治体のつくるハザードマップなどは気休めにしかならない」（高橋学氏）という。

　地震が起き、津波が来てからオロオロしていたのでは手遅れ。自分の住んでいる土地の地盤を確認したり、非常食などを用意したり、最低限の防災対策をした方がいい。