鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
球場はテロの格好の標的に…トランプがイランに仕掛けた戦争で球界はどう変わるのか
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1979年のイラン革命によって成立したイラン・イスラム共和国にとって、建国以来最大の危機をもたらしたのが米国とイスラエルによる攻撃と、最高指導者ハメネイ師の死去だ。
今年11月の中間選挙に向けて、米国大統領ドナルド・トランプは強力な指導者としての姿を有権者に印象付け、与党・共和党を勝利に導きたい考えを持つ。
イランとの戦争は4週間から5週間で完了する、あるいは次の標的はキューバであると“公言”する様子には、世界最大の軍事国家である米国の実力を国内外に誇示しようとするトランプの思惑が明確に示されている。
一方、4週間から5週間でイランでの軍事作戦が終了するというトランプの発言については、軍事専門家の間からも疑問が呈されており、長期化することは避けられないという見方も根強い。
しかも、事態が早期に収束しなければ、物価上昇の加速などが国民生活に悪影響を及ぼしかねない。
そして、こうした状況は、中間選挙を控えたトランプ政権と共和党だけでなく、3月25日に開幕する大リーグにとっても望ましくない。
