強気相場ついに868円安の大暴落…株安の原因「円高」は今後1ドル=130円台、株価2万8000円の悪夢も
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今年から新規参入した個人投資家は、真っ青になったに違いない。11日の東京株式市場は、ほぼ全面安の展開となった。日経平均株価の終値は、前週末比868円45銭安の3万8820円49銭だった。一時、1200円近くも下げてしまった。
1月から続いた強気相場に今年初めて急ブレーキがかかった。急落した原因は「半導体株の下落」と「円高」である。
先週末、アメリカの半導体大手・エヌビディアの株価が大きく下落した影響を受けて、東京エレクトロンやアドバンテストなどが大幅安になった。
また、外国為替市場では、日本銀行が18、19日に開催する金融政策決定会合で、マイナス金利の解除に踏み切る、との観測が強まり、円高が進行。1ドル=146円50銭台まで円高が進んだことで自動車など輸出関連株が売られた。1ドル=151円前後まで進んだ「円安」から一気に円高になっている。
「日経平均が年明けから6500円も上昇して株価4万円を突破したのは、『半導体株の上昇』と『円安』が原因でした。その2つが逆回転したのだから、株価が下落するのは当然です。とくに1ドル=151円まで進んだ円安は、市場全体に恩恵をもたらしていました。円安によって、企業業績が上向き、外国人投資家には“割安”に映るので積極的な買いが入った。それだけに、このまま円高に振れると株価全体に悪影響が出てしまいます」（大手証券マン）
