権藤博氏が星野氏に提言 「楽天再建には監督復帰するべき」

球団経営にもタッチするというが…（Ｃ）日刊ゲンダイ

コラム【権藤博の流儀】

　楽天の星野仙一シニアアドバイザー（６８）が球団の取締役副会長に就任した。立花球団社長によれば、その役割はメジャーで流行中の、「プレジデント・オブ・ベースボール・オペレーション」だそうである。長ったらしいだけでピンとはこないが、要するに「編成統括責任者」。監督人事を含め、チームづくりの全ての権限を与えられるというから、実質的に「ＧＭ」を兼ねることになる。

　現在、日本の１２球団でＧＭ制を導入しているのは阪神、巨人、中日、ＤｅＮＡ、日本ハムの５球団。だが、「マネーボール」で一世を風靡したアスレチックスのビリー・ビーンを筆頭としたメジャーのＧＭに比べると、日本の彼らは実際にどういう仕事をしていて、チームにどんな利益をもたらしているのか、成果が見えにくい。就任１年目の中日の落合ＧＭがチーム年俸総額を８億円も削減したことが話題になった程度という印象だ。

　まだ本当の意味でのＧＭ制度が根付いていない日本では、なんだかんだといって監督の権限が強い。補強でもコーチ人事でも監督の希望が優先され、中には自ら選手交換トレードの話を先方に持ちかけ、まとめてくるケースもある。現場で監督が幅を利かせれば、カネを握っているのは球団社長でありオーナー。となると、日本におけるＧＭとはなんなのか。特に球界ＯＢがその職に就いたとき、失礼ながら、どうしても名誉職というイメージが拭えなかった。