湯水の如く税金投じ 五輪バブルに浮かれる日本スポーツ界

（左から）五輪出場を決めた桐生祥秀、ケンブリッジ飛鳥、山県亮太（下はロンドン五輪メダリストパレード）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　メダル獲得者には各競技団体から「ピンキリ」ではあるがご褒美が出るし、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、リオ五輪から金メダルの報奨金を２００万円増の５００万円とした。ちなみに自転車で金メダルなら最低でも３５００万円、水泳で金なら３７００万円のボーナスを手にする。代表選手は目の前に、うらやましい限りの札束をぶら下げられ、尻をたたかれているのだ。

　こんな状況をスポーツファンの菅野宏三氏（ビジネス評論家）は呆れ顔でこう語る。

「選手が所属する会社が宣伝のために、メダルを取った選手に破格のボーナスを支払うのは勝手です。でも、五輪代表になった選手たちの強化には莫大な税金が投入されている。その点を忘れてはならない」

　１５年度の五輪（パラリンピック含む）関連選手強化には、前年度から２２億円増の６３億円が計上された。加えてメダルが有望な競技を重点的に支援する事業には３１億円の予算が組まれた。これだけでも９４億円だ。今年度はそれぞれ８７億円、３５億円に増額。計１００億円以上もの血税が選手強化に費やされる。