東京五輪いまだ「強行開催」は森・バッハ両会長と周辺だけ

ホンネは「中止」か（バッハIOC会長と森喜朗組織委会長）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　組織委内部にもシラケムードが漂う。

「最近は幹部クラスの意思が現場職員にほとんど伝わってこない。『もう無理か』という声が上がっている」（組織委関係者）

　そんな中、勇ましいのは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長だ。２３日、「全ての見通しは良好」とのビデオメッセージを公表。組織委上層部も強行姿勢を崩していない。森会長に近い大会関係者は、英タイムズ紙の「五輪中止」報道について、「ふざけている。ＩＯＣと組織委は無観客も視野に入れて懸命に準備しているところです。なぜあんな報道が出るのか理解できません」と憤る。

　いまだ強行姿勢を崩していないのは“スポーツ貴族”の森、バッハ両会長くらいのものだ。東京五輪に関する著書がある作家の本間龍氏はこう言う。

「森会長やバッハ会長も、さすがに現状の厳しさを認識しているはずです。『中止』を視野に入れているが、まだ表で発言できるタイミングではないということ。聖火リレーがスタートするのが３月２５日で、準備期間を考えると、３月上旬が『正式決定公表』の最後のタイミングです。国内外の感染が収まっていなければ、『中止』を表明することになるでしょう」

　３月上旬にはＩＯＣの会長選挙が予定されている。バッハ会長の再選確実とされるが、禍根を残さないよう、キチンと決断して欲しい。