後藤逸郎ジャーナリスト
1965年生まれ。毎日新聞大阪経済部次長、東京本社特別報道グループ編集委員などを経て現職。著書に「オリンピック・マネー 誰も知らない東京五輪の裏側」（文春新書）。
コロナ禍で露呈した正体 IOCは“世界最大のスポーツ興行主”
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コロナ禍は「平和の祭典」「スポーツの祭典」と称されたオリンピックとＩＯＣの正体を世界にさらした。ＩＯＣは、スポーツを通じた理想世界を目指す「オリンピック・ムーブメント（運動）」の推進者ではなく、「オリンピック・モーメント（惰性）」に伴う利益確保に血眼な「世界最大のスポーツ興行主」だったのだ。
これを端的に示すのがＩＯＣ幹部の言動だ。新型コロナが欧米でも感染爆発した昨年３月になって、ＩＯＣは東京大会の延期を決める。感染は世界に広がり、バッハ会長は同年５月のインタビューで中止の可能性にも言及した。
ところが、東京大会の調整委員長で、ＩＯＣ副会長のコーツ氏は昨年９月、「コロナがあろうとなかろうとオリンピックを開催する」と唐突に表明した。感染収束も、ワクチン接種もない時期の発言の背景にあったのは、３２年大会開催地選考だ。
コーツ氏は豪オリンピック委員会会長でもあり、豪ブリスベンは招致運動を行っていた。モリソン豪首相は昨年１１月に訪日し、菅首相との同日夕の会談に先立ち、バッハ会長と会談した。ＩＯＣは今年２月、３２年大会優先候補地にブリスベンを選ぶ。豪大手メディア「ニューズ」は、「モリソンとオリンピックのボスの会談が秘密兵器となった」と伝えた。
