上昌広医療ガバナンス研究所 理事長
１９６８年兵庫県生まれ。内科医。東京大学医学部卒。虎の門病院や国立がん研究センター中央病院で臨床研究に従事。２００５年から１６年まで東京大学医科学研究所で、先端医療社会コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究。１６年から現職。
東京五輪感染爆発の危機「抗原検査」では陽性者を見落とす
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東京五輪が緊急事態宣言下で開催される公算が大きくなった。人類史上初の経験だ。政府は感染対策に万全を期すと言い、首都圏では無観客開催が決定したが、こんなことでは大流行は避けられない。それは、感染症対策の基本を踏み外しているからだ。
都内で１回でもワクチンを接種したのは１７・８％（７月５日現在）。沖縄県に次いで低く、ワクチンには期待できない。 現時点でのコロナ対策の中核は検査・隔離だ。政府は、空港などの水際対策や選手村などでの検査を徹底すると繰り返しているが、額面通りには受け取れない。それは、日本で利用される検査が、世界標準のＰＣＲ検査ではなく、抗原検査だからだ。
今年１月、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、発熱などの症状がある人の場合、抗原検査はＰＣＲ検査陽性者の８０％で陽性となるが、無症状感染者の場合には５９％を見落としたと報告しているし、６月には、米プロフットボールリーグ（ＮＦＬ）に所属する医師たちが、昨年８～１１月に実施した約６３万回の検査結果をまとめ、抗原検査は４２％の陽性者を見落としていたと「米内科学会誌」に発表している。
