夏の甲子園はもはや限界…豪雨、コロナ蔓延、大赤字の“三重苦”でビジネスモデル崩壊寸前
敵は空にいた。
２年ぶりの開催となった夏の甲子園が悪天候に翻弄されている。台風の影響で開幕初日が中止になると、12～14日は３日連続で雨天順延。15日は第１試合を３時間遅らせて試合を開始し、同日の第４試合は史上最も遅い19時10分のプレーボールとなった。
【写真】この記事の関連写真を見る（18枚）
■7日間で5試合
今後も不安定な天候が予想されるため、19日の試合数を３試合から４試合とし、20日、21日の試合を１試合ずつ前倒しして消化スピードを速めるなど、主催者の高野連と朝日新聞社は日程のやりくりに四苦八苦。相次ぐ順延に、大会期間中３日間予定されていた休養日は次々と“消化”され、16日時点で残すは準々決勝翌日の１日だけだ。
こうなると、懸念されるのが今後の試合日程。21日に予定されている第９日の２回戦に臨む高校（大阪桐蔭と東海大菅生の勝者対近江と日大東北の勝者）は、決勝戦の27日までの７日間で５試合を戦う超過密日程を強いられることになった。
これに追い打ちをかけるのが「１週間500球」の球数制限だ。投手の登板過多を考慮して適用されたルールだが、これによってエース投手１人だけで優勝することは事実上困難に。投手の再整備に加え、戦い方の変更も余儀なくされる。投手は三振よりも早めに打たせて取る投球に、打者はファウルで粘ったり四球を狙ったり、球数を投げさせたりする作戦を取る高校も出てくるだろう。各校は選手起用、采配にも頭を悩ませることになりそうだ。
現場では「春はまだしも、夏は酷暑と豪雨が当たり前となった今、京セラドームや東京ドームを使った方が理にかなっている」との声もある。「選手ファースト」の名のもとにルールを定めておきながら、甲子園球場での開催にこだわることでむしろ、主催者や球児の首を絞めているのが現状だ。
宮崎商でクラスター
コロナ対策も限界に来ている。
高野連はプロ野球やＪリーグの知見も得ながら甲子園や全国の地方大会の「ガイドライン」を作成。無観客で開催し、出場校の選手、監督らに大会前、初戦勝利後、準々決勝勝利後の最大３回、PCR検査を実施するなどして、大会を遂行しようとしている。
しかし、全国の49校が緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発令されている大阪、兵庫で一堂に会する影響か、複数の学校でコロナ感染者が出ている。中でも18日に智弁和歌山（和歌山）との初戦を控える宮崎商（宮崎）は16日、選手ら５人の感染が判明した。これまで作新学院（栃木）は３人、東北学院（宮城）は１人がコロナに感染している。
宮崎商に関しては感染判明から試合日まで間隔が空いていた分、保健所の判断を待っての試合可否決定ができるが、過密日程が待ち受ける２回戦以降はそうもいかない。翌日に試合を控える学校に感染者が出た場合、対応が間に合わず、辞退に追い込まれるケースもあり得る。
「全79校の全選手が参加することになった開会式にも原因があるのでは」 とは、関西地方の強豪校監督。
「センバツは初日に出場する６校のみで入場行進を行い、開会式に出ない学校は甲子園入りする日程を選べた。しかし今夏は開会式に合わせて出場49校の全選手が感染爆発する大阪や兵庫に移動。雨天順延も重なり、危険地域に長期間缶詰めにされたことで一層、感染リスクが高まっているのではないか」
■募金達成わずか９％
大会本部はこの日、兵庫県に緊急事態宣言が発令される見通しとなったことで、大会第５日（17日）から上限2000人としていた甲子園への学校関係者の来場人数を制限すると発表した。これに合わせて第７日（19日）までの旅費のキャンセル代を負担するなど、資金面でも大打撃を受けている。
高野連は2018年時点で18億円の純資産を有していたが、昨年は春、夏ともに中止となり、計7.7億円あった売り上げは実質ゼロに。プロ野球選手会から１億円の寄付を受け取ったものの、今年も春、夏ともに無観客開催を強いられた。それでも選手団の旅費やコロナ対策費などで億単位の資金が必要。今回、高野連はクラウドファンディングを募っているが、16日時点で目標額の１億円に対し約985万円しか集まらず、達成率は９％にとどまっている。
甲子園は以前から「肥大化」によるマイナスを指摘されてきた。第１回大会（1915年）は10校だった出場校は増加の一途をたどり、第60回大会（78年）から49校に。国内屈指の巨大イベントでありながら、高野連は税制上の優遇措置を受けられる公益財団法人として、高校、大学野球を対象にした日本学生野球憲章の『政治的、商業的利用』を禁止。アマチュアリズムと非営利主義を掲げ、甲子園球場の使用料をタダにしてもらう半面、NHKや民放から放映権料を１円ももらわず、スポンサーも排除している。
入場料収入によって18億円の資産を抱えるまでになったが、コロナの感染拡大によってそのビジネスモデルは崩壊寸前だ。
高野連や朝日、毎日新聞社内では以前から、「放映権料を徴収し、スポンサーを付けるべき」との声がある一方、朝日、毎日による「独占」からの脱却を求める高校野球関係者もいる。
「甲子園」が大きな転機を迎えているのは間違いない。
