箱根駅伝100回大会に限り全国化は門戸広げた“フリ”…青学大・原晋監督も「茶番劇」と苦言

今年2023年は駒大が2年ぶり8度目の総合優勝を果たした（Ｃ）日刊ゲンダイ

「最初からわかっていたことです」と語るのは関西の大学OBだ。

　27日に日刊スポーツが紙面とネットで報じた「『箱根』全国化　来年100回大会限りへ」の記事は大きな反響があった。

　同紙によれば関係者の話として、「25年の第101回大会の予選会の参加資格は従来の『関東学生陸上競技連盟男子登録者』に戻ることが、早ければ28日に最終決定される」とある。この件について駅伝の強豪校である青学大の原晋監督（56）は同日、ツイッターを更新し「まさに茶番劇に終わりそうな箱根駅伝全国化問題」と述べた。

　昨年12月15日付の日刊ゲンダイも「箱根駅伝100回記念大会の全国化は羊頭狗肉」の見出しで報じている。

■発表は1年3カ月前

　箱根駅伝を主催する関東学連は2022年6月30日、24年の第100回大会の予選会（23年10月）参加資格に関して、「関東学連」登録者という条件を、「日本学生陸上競技連合」登録者に広げると発表。関東以外の大学も予選会の上位10校に入れば箱根路を走れることになったのだが、発表は予選会の約1年3カ月前。長距離の有望選手はみな関東の大学に進学している現状から、箱根に出場経験のある大学関係者は「地方大学のトップ選手を集めた選抜チームでも、本戦に出られる10位以内は絶対に無理」と断言している。