西武・山川穂高に浮上する親会社、フロントとの浅からぬ溝 強制性交容疑は不起訴も球団大慌て

再びユニホームを着られるのか（山川）／（Ｃ）共同通信社

　西武の山川穂高（31）、嫌疑不十分で不起訴──。このニュースに最も驚いたのは、他ならぬ球団だったという。

　29日、東京地検は知人女性に性的暴行を加えたとして強制性交容疑で書類送検された山川について、「犯行を認めるに足りる証拠はなかった」と不起訴を公表した。これで山川は晴れて試合復帰、球団も安堵…と思いきや、簡単にコトは進まない可能性があるというのだ。

「球団にとって処分発表は寝耳に水だったそうです」と球界関係者が、こう続ける。

「西武は、検察が処分を公表することを想定していなかったようです。7月のオーナー会議後、後藤オーナーは『山川選手への対応は、検察の判断が出てから』と強調していた。だから、不起訴が確定した時点で内々に処分内容を検討し、公表するつもりだったそうです。そもそも親会社の西武ホールディングスは、コンプライアンスに厳しい組織。不起訴処分であっても、女性問題で世間を騒がせた山川の試合復帰に難色を示してもおかしくない。実際、グループ会社である西武鉄道の駅や所沢駅に隣接するデパートにあった山川の垂れ幕などが、ファンや顧客のクレームにより撤去された。所沢の小学校の応援大使も辞任しています」

　球団はこの日、「事実関係を確認中」とのみコメントした。これから事実確認をし、処分を検討する以上、すぐさま試合復帰とはいかないだろう。球団OBは「山川は三軍で練習しているが、あくまで『コンディション調整』の名目。コンプラを重視する親会社の建前上、球団は何かしらの処分を科すのではないか」と話す。