春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
自己保身に一辺倒の日本体操協会の対応に、パワハラや体罰を生み出す日本スポーツ界の土壌を見た
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その処分を示されず、幹部に呼ばれて「話し合い」の席についた選手が問い詰められれば、その答えは「辞退」しかない。逆に協会が責任を持っていずれかの処分を選ぶことこそアスリートファーストになる。なぜならその処分に対して選手は自らのこれからを自分自身で決めることができるからだ。
今回の「辞退」は自発的な決断の余地はなく、協会が下した「処分」でもない。事なかれ主義だ。選手だけに罪を負わせる協会の責任を改めて問う。
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宮田は体操協会に対し、喫煙や飲酒は「各1度だけ」と話したというが、体操協会はとっくの昔から宮田の「違法行為」を把握していた可能性が浮上している。いったいどういうことか。
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