長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
自己保身に一辺倒の日本体操協会の対応に、パワハラや体罰を生み出す日本スポーツ界の土壌を見た
そこには、何年経っても変わらないスポーツ界の悪しき構造が透けて見える。世間を騒がせる問題が起きた時に、まず考えるのが現体制維持である。誰も責任を取らず、しかし、巷間「仕方ない」と思える空気を醸成する。選手に厳しい裁きを下した悪代官になりたくないが、自らを裁くことも回避したい。結果、最も立場の弱い者に事実上の責任を取らせることになる。そして、選手が辞退したのだから「仕方がない」とし、協会は選手に寄り添っていくと善人を演ずる。事情説明に臨んだ協会専務理事は「話し合い」の中身を一切語らなかった。しかし、メディアもそれ以上非情になれず、説明責任を追及することもなかった。
これが、日本スポーツ界のパワハラや体罰を生み出す土壌でもある。果たして競技団体にとって重要なのは選手なのか役員なのか？ 国際オリンピック委員会（IOC）が「アスリートファースト」を叫ぶのは、「選手第一主義」を貫けば、スポーツ界の体質を劇的に改善できるからだ。日本スポーツ界の体育会気質をただす特効薬だ。
■事なかれ主義
今回の一件、選手第一主義であればどうなるか？ 協会が決めた「日本代表チームとしての活動の場所においては、20歳以上であっても原則的に喫煙、飲酒を禁止」という行動規範に抵触したのだから、協会の倫理規程による処分をするしかない。処分は「永久追放、登録抹消、資格停止、戒告、その他必要に応じた処分」となっている。
